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時価総額更新を機に日本株投資戦略を再考しよう | ジャイコミ
日本個人投資家協会副理事長 岡部陽二 東証第一部の時価総額(終値ベース)は昨年(2015年)の5月22日に591.3兆円となり、これまでの最高額であったバブル経済ピーク時・1989年12月29日の590.9兆円を約25年ぶりに更新した。 その後、株価は低迷したものの、年末の時価総額は585.0兆円と年間では15%増え、過去のピーク時にほぼ並んだ(図1)。 日経平均株価のピーク時半値はなぜか? 時価総額では過去のピーク時を回復したが、昨年末の日経平均1万9,033円はピーク時3万8,915円のほぼ半値。TOPIXも当時の55%程度の低水準に留まっている。 この理由は何か。それが分かれば、今後の株価動向を予想する手掛かりにもなる。 時価総額が並んでも株価が半分に留まっている理由を、アナリストの多くは「上場会社数の増加にあり」と説明してくれる。確かに、東証一部の上場会社数はこの25年間で755社増え、率にして67%も増加している。 ただ、東証一部への新規直接上場は極めて少なく、ほとんどが新興市場からの移転と大阪証券取引所との合併による大証単独上場の会社である。これらの東証一部への上場会社は数社を除いて時価総額の小さい会社が多く、会社数の増加だけでは説明しきれない。 時価総額上位100社の新陳代謝 そこで、時価総額の過半を占める上位100社について見ると、表1の上欄に掲げたとおり、25年間で7%増加している。 この間に、20社が上場廃止(うち経営破綻は山一証券、北海道拓殖銀行、三洋電機の3社、残余は銀行の経営統合・再編によるもの、日本航空、西武鉄道、新生銀行、あおぞら銀行は再上場)、現在も上位100社に入っているのは40社となっている。 この40社の中で、時価総額が増加しているのは15社、2倍以上になっているのはトヨタ、武田薬品、ファナック、デンソー、ホンダ、ブリヂストンの6社のみである。 現在の上位100社のうち、ソフトバンク(3位)、ファーストリテイリング(13位)、東海旅客鉄道(20位)など新顔60社は、最近の25年間に時価総額を大きく伸ばしており、上位100社の新陳代謝は極めて激しい。