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2015年を読む②木村喜由のマーケット通信半身の強気が吉 | ジャイコミ
*木村喜由のマーケット通信は今後、有料記事で掲載予定です。サンプルとして無料公開しています。 日本個人投資家協会 理事 木村 喜由 2014年は日本では自然災害が多発、欧州や中東では政治的大事件があり、マレーシア航空の旅客機が2度も災難に見舞われたりと多難な年であったが、何とか消費税率引き上げをこなして株価は戻り高値を更新し、経済的にはまずまずの1年であったと考えている。 米国の利上げは3.75%まで15回連続も 来年のマーケットを概観すると、まず第一に重要なことは米国経済が順調に歩むなら確実に利上げが実施され、それも1度や2度ではなく、向こう3年間で10回以上の利上げが控えているという事実だろう。FRB首脳たちは、米国が2.5%成長でインフレ率が2%なら短期金利の誘導水準は3.75%が妥当と考えている。政策金利の変更は0.25%刻みが普通なので、15回連続で利上げがあるかもしれない。 しかし、それは経済が順調だった場合で、金融緩和バブルが崩壊して大きなトラブルが生じたり、デフレが再燃してまたまた金融緩和に頼らざるを得なくなったりする場面が起こる可能性はあるだろう。しかしそれは来年中になるとは思えない。現時点では年央から3回程度の利上げがあるというコンセンサス通りの見方でよいと思う。 日本は超金融緩和にアクセル 第二に重要なことは、日本経済にとって最重要なことはデフレ脱却に向けたアクセルを踏み続けることであり、それについては政府と日銀の認識が一致しているということ、すなわち10月末に決定された黒田バズーカ2の超金融緩和策により、債券ゼロ金利、株式とドル円を頑強に買い支える政策が実行されることだ。この点には議論の余地がない。 第三に重要なことは、原油など資源価格の低下で、これまでとは逆に資源国に不利に、消費国に有利に働くことだ。生産に本格的ブレーキが掛かるにはさらに原油がバレル15ドルほど下がる必要があるため来年中は低位安定となる公算が高そうだ。日本やアジア諸国には恩恵が大きい。米国も全体としてはプラスが大きいだろう。欧州は意外に原油安メリットが小さい。原発と再生エネの比重が高いためだ。 悪材料はまだ先だが、1~3月に反落サイクル