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コワーキングスペースの活用が新しい働き方の鍵となる~働き方改革で仕事も休暇も変わる~ | NATURES.
前回まで2回にわたって(前回分はこちら:その1、その2)、ワーケーションという新しい働き方に付随してコワーキングスペースの存在が不可欠だということをお伝えしました。今回は、ワーケーションという枠からは一旦離れて、個人に限らず企業がこぞって利用するコワーキングスペースに焦点を当てたいと思います。 個人利用から企業利用まで コワーキングスペースは、どことなくフリーランスやスタートアップ企業の社長といった"個人"が利用するイメージをお持ちの方もいらっしゃるのではないかと思います。しかし、実際には社内研修や社員旅行、もしくはチームプロジェクトの達成などを目的として企業単位で利用することも数多くあります。 これからご紹介する「WeWork」(2018年に東京進出)、「Surf Office」(海辺をメインに海外展開中)、そしてNature serviceが提供を予定(2019年)している「ノマドワークセンター」のいずれも、個人向けにとどまらず、企業向けサービスも提供するコワーキングスペースです。また同時に、他企業や異業種の人同士が交流するコミュニティ作りにも重きを置いているという点に特徴があります。 利便性を求める都市部型の「WeWork」 アメリカ、イギリス、中国、インドなど約68都市に360ヵ所(2018年5月現在)を超えるコワーキングスペースを展開する「WeWork」。個人利用から中小企業向け、さらには大企業向けにもさまざまなプランや料金を設定しており、高速インターネットは当たり前で、業務用プリンターから事務用品、ドリンクサービスまで提供し、効率よく仕事ができる環境を整えています。 ただし、WeWork Japanのクリス・ヒルCEO(最高経営責任者)は、"WeWorkはコワーキングスペースではなく、グローバルコミュニティなんだ。"(2017年のFORBES JAPANの対談記事より)と話しており、単に仕事ができるスペースと環境を提供しているだけではないと言います。 彼の言葉の意味するところは、"デジタルだけでつながりを生むこともできるけど、リアルの場では情報の交換に留まらないエモーションやエネルギー、問題意識をシェアすることができる。"(FORBES