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No.4 再生可能エネルギー普及による電気代への影響
枯渇することが確実であり、燃焼させることによってCO2を排出する化石エネルギーをベースにして エネルギーミックス(電源構成の最適化)を考えることは思考停止であり、 そもそも無理な話であると考えます。​ 日本国内ではまだまだそれほど騒がれていませんが、 一歩国外に出ると化石エネルギーは諸悪の根源というような扱いを受けており、 一気に再生可能エネルギーへのシフトが進んでいるのです。 そもそも、なぜ一気に再生可能エネルギーへのシフトが進んだのかという話ですが、 本当のところは単純に再生可能エネルギーの発電コストが劇的に下がったからに他ならず、 冒頭に書いたような理念だけではないところが、今回のエネルギーシフトが 本格的なものであるということの根拠と言えます。 物事は理念に「お得」が付くと、一気にごろっと転がり始めるものなのです。 ​ 変化を極端に嫌うのが日本社会の既存の仕組みですが、 流石に今回は海外からの圧力もあって、そうは行かない様相を呈しています。 再生可能エネルギーへのシフトは、 「やった方が良いというレベルではすでになく、これをやらなければ企業として生き残れない」 (富士通代表取締役社長:田中達也氏) という発言が端的に示しているように、もうその準備は刻々と進んでいるのです。 ​ 今回は太陽光発電システムの自家消費が劇的に増えるという話をしたいのではなく、 自家消費を目的とした太陽光発電システムの設置は増えることによって、 どういうことが電力系統で起こりうるのかということを手短に伝えたいと思います。 ①太陽光発電システムによる自家消費が増える。 ​ ②晴天時には発電所由来の電力の消費が落ちる。 ​ ③FITなどの、電力網につないである太陽光発電システム等の電気が加速的に余る。 ​ ④電力会社の固定費回収ベースが縮小する。 日中の電力が「供給過多」になると、大規模停電のリスクが発生するので電力網内で蓄電する機能が必要となる。 天候不良時に必要で電力の供給容量を満たすために電力会社はその容量を維持しなければならない。 自家消費が増えることによって、供給すべき電気の総量が減る。 ​